薬剤師部会 症例発表会を行いました！

３月14日、薬剤師部会で症例発表会を開催しました。

薬剤師17名が参加しました。

症例発表会　開始

　各薬局から、病薬連携を通じて服用指導の充実につながった例、新しいデザインの薬の使用感について調査した内容、気になる患者さんとのかかわり、新薬の副作用例などの発表がありました。

甲府から土屋薬剤師

巨摩より清水薬剤師

 

 ２薬局から紙面での発表がありました。それぞれの発表につき活発に意見交換がされ、これからの業務にも大いに活かせるものとなりました。

石和は小田川薬剤師

病院代表で中島薬剤師

　日常業務の中で、ふと気になったり、目にとまった症例を職員間で共有することで、さらなるスキルアップを目指していきたいと思います。

みなさん真剣です！

「共立介護福祉センターいけだ」開所式に参列

やまなし勤労者福祉会が運営する「共立介護福祉センターいけだ」の開設にあたり、３月９日に開所式が行われました。ワイエムピーからは、山田社長と木内専務が参列しました。

「いけだ」は、地域包括ケアの必要性が高まっている医療・介護情勢において、地域密着型の「定期巡回・随時対応型訪問介護・看護」や「複合型サービス」など、地域のニーズに柔軟に対応できる複合型施設として誕生しました。

誰もが健やかに、そしていきいきと生きて、穏やかに逝くことができる―そんな理想や想いがつまった介護事業所です。

感謝状をいただきました

「いけだ」の理念に共感し、ワイエムピーは大型の寄付金を行いました。地域の方から愛され、利用される施設に発展していくことを願い、今後も協力していきたいと思います。

薬局長・主任薬剤師 合同合宿を行いました

３月７日・８日の２日間、甲府の湯村ホテルにおいて、薬局長・主任薬剤師合同合宿を行いました。山田社長と木内専務をはじめ、薬局長、薬局長補佐、主任薬剤師の14名が参加しました。

 

スライド説明

１日目は、株式会社から一般社団法人への移行について山田社長から、病棟活動について白倉薬局長から、それぞれ問題提起が出され、討論を行いました。薬剤師不足の中、課題も多く認識されましたが、将来の展望を見据えて活発に意見が出されました。

 

交流も忘れません

社長、17年間お疲れさまでした

２日目は、地域包括ケアにおける薬剤師の役割について、木内専務が民医連の方針をもとに紹介しました。また、地域包括ケアに向けて行う新たな取組みとして、現在あすなろ巨摩薬局で工事が進められている無菌調剤室の利用についても、大沼主任薬剤師から報告がありました。

有意義な合宿でした

具体的な取組みの一つひとつを着実に進め、山梨民医連薬剤師の活躍の場を広げていくことを確認できた合宿でした。

2014年度 医療安全学習会 を行いました

2月18日夜、ワイエムピー本社において、2014年度の医療安全学習会を開催しました。テーマは「危険予知トレーニング」ということで、甲府共立病院医療安全管理室の深田久子看護師を講師に迎えて、学習と実践を行いました。事務職員と薬剤師合わせて27人が参加しました。

いよいよ始まります

全員参加の危険予測です

はじめに、危険予知トレーニングの基本的な考え方について、深田看護師から説明がありました。危険予知トレーニングは、「危険」「予知」「トレーニング」の頭文字をとって「KYT」と呼ばれます。もともとは産業界において、労働災害を減らすために始まった手法で、チーム全体で取り組むことで効果が発揮されるといわれています。

その後、様々な分野で取組まれるようになりましたが、医療界においてもヒューマンエラーを減らすために有効として、積極的に取り組まれるようになりました。病院の朝会で行う指さし呼称などはその一例です。

班ごとに話し合います

指さし呼称で意識共有

講演の後は、６班に分かれて、危険予知の手順を実践しました。一枚のイラストを見て、どんな危険があるのか想定し（１ラウンド）、危険要素を発見して絞り込み（２ラウンド）、５つくらい対策を立てた後（３ラウンド）、重要項目を絞り込んで意識を共有する（４ラウンド）という手順で、班ごとに話し合いをしました。

　最後は、それぞれの班で発表をして、深田看護師から講評をいただいて終了しました。今日の学習を明日の実践に生かしていけるよう、職員全員が一致団結して安全な環境づくりに取り組んでいきたいと思います。

お忙しい中、ご講演くださった深田看護師、本当にありがとうございました。

第8回ＹＭＰ事務学習会―指定難病の新たな医療費助成制度

　1月21日の業務終了後、YMP事務学習会がワイエムピー本社で行われました。全薬局から事務職員16名が参加し、指定難病の新たな医療費助成制度について学びました。講師は、本社の伊藤課長とあすなろ石和薬局の深澤事務主任です。

伊藤課長（左）と説明する深澤事務主任（右）

 

　厚労省の検討委員会により、指定難病が従来の56疾患から約300疾患にまで拡大させる方針が出され、この1月から指定難病の助成制度が始まりました。筋委縮性側索硬化症（ＡＬＳ）やパーキンソン病など従来の指定に加え、遠位型ミオパチーや再発性多発軟骨炎などが新たに指定され、医療費助成の対象が広がりました。一方で、薬害スモンや劇症肝炎、重症急性膵炎の3疾患は、対象とはされませんでした。

学習会の様子

　この助成対象となった指定難病ですが、事務手続きとしては、保険番号の変更や指定拡大の影響により、保険適用と公費適用の枠について、会計時に混乱が起きる可能性が指摘されています。現時点では、指定難病の患者さんはそれほど多くはありませんが、今後多くなることも予想される中で、事務職員がしっかりと制度の中身を理解し、患者さんの不利益にならないように案内する必要があります。

　また、あすなろ石和薬局では、県の助成制度と国の助成制度が重複していることで、患者さん自身が混乱している事例も報告されました。今後も同様のことが起きることも頭に入れながら、どう対応したらよいかシュミレーションが必要です。

自己負担額には上限があります

　講義終了後は、各薬局の事務職員から質問や感想などが出され、制度変更による薬局窓口での混乱や患者さんとのトラブルについて、不安の声が聞かれました。患者さんの利益になるよう医療制度が変わるのはいいことですが、患者さんにとっても医療機関にとっても利用しやすい仕組みを考えてほしいものです。